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備蓄品導入方法
導入までの流れ
商品の選び方
どういう商品を選んでいくかは、災害対策全般の計画から考えていくのが良いでしょう。スタッフ・家族の構成などを考慮しつつ選定しましょう。地震用でしたら家具等転倒防止策、水害用でしたら防水対策を施しその後の対策として食料なら主食や副食、水、トイレ対策、寝具とイメージを膨らませていきましょう。
そして次に考えるのは、発電機、電池、懐中電灯、ランタン、ろうそく、ラジオなどの生活必需品を整備していくというのが良いでしょう。
更に良いのは以下の下準備をしてから上記の手順をしていくと良いでしょう。
- 1．防災マニュアル
- 災害が発生した時を想定し、あらゆる行動のマニュアルを作成。
- 2．建物や機械類の地震対策
- 建物（事務棟・工場など）の耐震補強、また機械類に対しても転倒防止や基礎コンクリートの強化、事務所内においては事務機器類の転倒防止やガラスの飛散防止。
- 3．事業継続計画（BCP）
- 各部署における被害を最小限にとどめ、事業の継続を計れるよう日頃から考えている。
また、防災対策事例のケーススタディを参考にして頂ければと思います。
必要な数量の考え方
まずは、事務所・事業所・工場・学校・家族等の総人員数の把握とその男女比、年齢等を勘案して算出し、その場で3日間待機できる備蓄量の確保が基本です。それを基本とし、アイテムごとの必要数量を割り出していくという作業をしていきましょう。
但し、平成23年3月11日に発生した「東北地方太平洋沖巨大地震」では3日間では足りず1週間以上物資が不足していたことを考えれば、「7日間」を備蓄の目安として考えておいた方が良いかもしれません。
そこで必要数量を割り出してみると、
- 1．食料 1人×1日3食×7日分
- 2．水 1人×1日3L×7日分
- 3．トイレ 1人×1日5回×7日分
という具合になりますので、これに人数を掛けて総数量が割り出せます。
備蓄方法の考え方
第一に考えるのは、備蓄場所の確保です。ただ空いている部屋とかで考えるといざという時に取り出せないという事態が考えられますので、出来るだけすぐ取り出せる場所に設置するのが基本と考えて下さい。敷地に余裕があれば外に備蓄倉庫を設置するというのが効果的です。
また、オフィス等では事務所の書庫の中や上、机の下等のすぐに取り出せるところに置いておくとよいでしょう。自動車の中にも入れておくとよいでしょう。
買い替え期限お知らせサービス
非常食・保存水などは、品質保持のために保存期限が設定されており、商品によって期限が異なります。
3年、5年、10年・・・。これらを管理するご担当者様のために、保存期限の切れる前にお知らせするサービスを始めました。
電話・FAX・メールの中から、ご連絡方法をお選びいただけます。ご希望の方は、ご発注時にご連絡下さい。（オンライン御見積り依頼フォームの備考欄に、その旨ご記載頂く等）
備蓄品の管理に是非ともお役立て下さい。
